イタリアに関するFAQ
Frequently Asked Questions イタリアでの映像制作に関して
弊社では、イタリアでの映像制作を検討されているお客様から、撮影に関するご相談を数多くいただいております。歴史的建造物や観光地が多いイタリアでは、撮影許可や立地使用のルールが地域ごとに異なるため、事前の確認が重要です。
ここでは、イタリアでの撮影を円滑に進めるために押さえておきたいポイントと、現地プロダクションに関するよくある質問を整理しました。映画、CM、ドキュメンタリーなどジャンルを問わず、スムーズな制作を実現するための参考としていただけます。イタリアでの撮影を成功させる第一歩として、ぜひこの情報をご活用ください。
どこの国で海外撮影をサポートしていますか？
イタリアと世界の他の地域での海外撮影をサポートしています。
ニッポン・プロダクションとの協働により、150カ国を超える地域に進出し、日英バイリンガルのメディアチームを世界中に展開しています。
治安はどうですか？
治安は比較的良く、特別な注意は必要ありません。一般的な旅行時の注意を守れば安心して滞在できます。
文化や宗教について注意すべき点はありますか？
イタリアは一般的にとても開放的で人々も親しみやすい国です。ただし、教会を訪れる際は、肩や膝を隠すなど露出が少ない服装を心がけましょう。
撮影許可は必要ですか？
はい。公共の場所で撮影を行う場合は、市または地域当局からの撮影許可が必要です。
役所関係などの撮影許諾証の費用はいくらぐらいでしょうか？また、それが発行されるまでにはどの程度かかりますか？
費用は場所や内容によって異なります。小規模な撮影であれば、3〜7日ほどで許可が下りることもありますが、余裕をもって少なくとも2〜4週間前には申請することをおすすめします。歴史的建造物などでの撮影には、追加の許可が必要になる場合があります。
国立公園で撮影することはできますか？また、可能である場合どのような条件下で許可されますか？
撮影自体は可能ですが、国立公園の管理当局からの許可が必要です。申請の際には、天候条件や自然環境への影響、特定の保護動物の繁殖期などに十分配慮する必要があります。
報道ビザは必要ですか？
報道取材の場合、内容によってはビザが必要になることがあります。短期間のEU圏内での撮影であれば不要ですが、EU圏外からのジャーナリストは報道ビザの取得が求められる場合があります。
自分の機材を持ち込む際に、入国時の制限はありますか？また、ATAカルネは使用可能でしょうか。
イタリアでは、ATAカルネ（国際通関手帳）の使用が認められています。そのため、撮影機材や照明、ドローンなどの一時的な持ち込みがスムーズに行えます。入国時には、持ち込む機材のリストを明確にし、シリアル番号や用途を記載した書類を用意しておくと手続きがよりスムーズです。税関での確認を求められる場合があるため、カルネ原本とともに撮影許可証や招聘状（ある場合）も提示できるようにしておくと安心です。
また、ドローンなど一部の機材は別途申請や飛行許可が必要となる場合がありますので、事前に現地の航空局の規定を確認しておくことをおすすめします。
現地通貨の現金を用意する必要がありますか？
都市部ではクレジットカードやデビットカードの利用が一般的ですが、小規模な店舗や地方では現金が必要になる場合もあります。少額のユーロ紙幣やコインをいくらか用意しておくと便利です。
クレジットカードでの支払いは可能ですか？
はい、クレジットカードは広く利用できます。ホテルやレストラン、大型店舗ではほとんどの場所で使用可能です。
タクシーでの移動は安全ですか？
タクシーでの移動は安全です。ただしぼったくりなどもあるため、公式の白いタクシーを利用することをおすすめします。アプリや非公式の車を使う場合は、料金や安全面に注意してください。
水道水は飲めますか？
イタリアの水道水は飲用に適しており安全に飲むことができますが、味や硬度の違いから市販のミネラルウォーターを選ぶ人も多いです。
コンセントのタイプは？ 現地で使用されている電圧は？
イタリアのコンセントはCタイプおよびSEタイプが一般的に使用されています。電圧は230V、周波数は50Hzです。日本（100V）から持ち込む電化製品を使用する場合は、変圧器やプラグ変換アダプターが必要になることがあります。
日本からビデオドローンを持ち込み、飛行させることは可能ですか？ドローン撮影の要件は何ですか？
日本からビデオドローンを持ち込むことは可能ですが、250gを超えるドローンはイタリア民間航空局への登録が必要です。
商業目的での撮影や人が多く集まる場所での飛行には、追加の飛行許可が必要です。また、文化財保護地区や軍事施設周辺、夜間の飛行は禁止されています。飛行区域や高度の制限、禁止区域もあるため、事前にイタリア民間航空局の規定を確認し、必要な申請手続きを済ませておくことが重要です。公共の場所や歴史的建造物の周辺での撮影には、自治体や管理当局からの許可も必要になる場合があります。
